新認定基準の主な改正点は、次のとおりである。

　　(1) 脳・心臓疾患の発症に影響を及ぼす業務による明らかな過重負荷として、
　　　　長期間にわたる疲労の蓄積を考慮することとしたこと（長期間の過重業務）。　
　　(2) (1) の評価期間を発症前おおむね６か月間としたこと。　　　　　　　　　
　　(3) 長期間にわたる業務の過重性を評価するに当たって、労働時間の評価の目安
　　　　を示したこと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　(4) 業務の過重性を評価するための具体的負荷要因（労働時間、不規則な勤務、
　　　　交替制動務・深夜勤務、作業環境、精神的緊張を伴う業務等）やその負荷の程
　　　　度を評価する視点を示したこと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

１　基本的な考え方

(1)　脳・心臓疾患は、血管病変等が長い年月の生活の営みの中で、形成、進行及び
　　増悪するといった自然経過をたどり発症する。

(2)　しかしながら、業務による明らかな過重負荷が加わることによって、血管病変
　　等がその自然経過を超えて著しく増悪し、脳・心臓疾患が発症する場合がある。

(3)　脳・心臓疾患の発症に影響を及ぼす業務による明らかな過重負荷として、発症
　　に近接した時期における負荷のほか、長期間にわたる疲労の蓄積も考慮すること
　　とした。

(4)　また、業務の過重性の評価に当たっては、労働時間、勤務形態、作業環境、精
　　神的緊張の状態等を具体的かつ客観的に把握、検討し、総合的に判断する必要が
　　ある。

(1)　脳血管疾患
　　ア　脳内出血（脳出血）　　　　　　　　　イ　くも膜下出血
　　ウ　脳梗塞　　　　　　　　　　　　　　　エ　高血圧性脳症

(2)　虚血性心疾患等
　　ア　心筋梗塞狭心症　　　　　　　　　　　イ　狭心症
　　ウ　心停止（心臓性突然死を含む。）　　　エ　解離性大動脈瘤

３　認定要件

　　次の(1)、(2)又は(3)の業務による明らかな過重負荷を受けたことにより発症し
　た脳・心臓疾患は、労基則別表第１の２第９号に該当する疾病として取り扱う。

(1)　発症直前から前日までの間において、発生状態を時間的及び場所的に明確にし
　　得る異常な出来事に遭遇したこと（異常な出来事）。

(2)　発症に近接した時期において、特に過重な業務に就労したこと（短期間の過重
　　業務）。

(3)　発症前の長期間にわたって、著しい疲労の蓄積をもたらす特に過重な業務に就
　　労したこと（長期間の過重業務）。

(1）　脳・心臓疾患の疾患名及び発症時期の特定について
　　ア　疾患名の特定について
　　　　脳・心臓疾患の発症と業務との関連性を判断する上で、発症した疾患名は重
　　　要であるので、臨床所見、解剖所見、発症前後の身体の状況等から疾患名を特
　　　定し、対象疾病に該当することを確認すること。

　　イ　発症時期の特定について
　　　　脳・心臓疾患の発症時期については、業務と発症との関連性を検討する際の
　　　起点となるものであるので、臨床所見、症状の経過等から症状が出現した日を
　　　特定し、その日をもって発症日とすること。

（2）　過重負荷について
　　　　過重負荷とは、医学経験則に照らして、脳・心臓疾患の発症の基礎となる血管
　　　病変等をその自然経過を超えて著しく増悪させ得ることが客観的に認められる負
　　　荷をいう。

　　　ア　異常な出来事について
　　　　(ア)異常な出来事
　　　　　ａ　極度の緊張、興奮、恐怖、驚がく等の強度の精神的負荷を引き起こす
　　　　　　突発的又は予測困難な異常な事態
　　　　　ｂ　緊急に強度の身体的負荷を強いられる突発的又は予測困難な異常な事態
　　　　　ｃ　急激で著しい作業環境の変化

　　　　(イ)評価期間
　　　　　　発症直前から前日までの間

　　　　(ウ)過重負荷の有無の判断
　　　　　　遭遇した出来事が前記(ア)に掲げる異常な出来事に該当するか否かによっ
　　　　　て判断すること。

　　　イ　短期間の過重業務について
　　　　(ア)特に過重な業務
　　　　　　特に過重な業務とは、日常業務（通常の所定労働時間内の所定業務内容を
　　　　　いう。）に比較して特に過重な身体的、精神的負荷を生じさせたと客観的に
　　　　　認められる業務をいう。

　　　　(イ)評価期間
　　　　　　発症前おおむね１週間

　　　　(ウ)過重負荷の有無の判断
　　　　　　特に過重な業務に就労したと認められるか否かについては、[1]発症直前か
　　　　　ら前日までの間について、[2]発症直前から前日までの間の業務が特に過重で
　　　　　あると認められない場合には、発症前おおむね１週間について、業務量、業
　　　　　務内容、作業環境等を考慮し、同僚等にとっても、特に過重な身体的、精神
　　　　　的負荷と認められるか否かという観点から、客観的かつ総合的に判断するこ
　　　　　と。

　　　　　　具体的な負荷要因は、次のとおりである。
　　　　　ａ　労働時間
　　　　　ｂ　不規則な勤務
　　　　　ｃ　拘束時間の長い勤務
　　　　　ｄ　出張の多い業務
　　　　　ｅ　交替制勤務・深夜勤務
　　　　　ｆ　作業環境（温度環境・騒音・時差）
　　　　　ｇ　精神的緊張を伴う業務
　　　　　（ｂ〜ｇの項日の負荷の程度を評価する視点は別添のとおり）

　　　ウ　長期間の過重業務について

　　　　(ア)疲労の蓄積の考え方
　　　　　　恒常的な長時間労働等の負荷が長期間にわたって作用した場合には、「疲
　　　　　労の蓄積」が生じ、これが血管病変等をその自然経過を超えて著しく増悪さ
　　　　　せ、その結果、脳・心臓疾患を発症させることがある。
　　　　　　このことから、発症との関連性において、業務の過重性を評価するに当た
　　　　　っては、発症時における疲労の蓄積がどの程度であったかという観点から判
　　　　　断することとする。

　　　　(イ)評価期間
　　　　　　発症前おおむね６か月間

　　　　(ウ)過重負荷の有無の判断
　　　　　　著しい疲労の蓄積をもたらす特に過重な業務に就労したと認められるか否
　　　　　かについては、業務量、業務内容、作業環境等を考慮し、同僚等にとっても、
　　　　　特に過重な身体的、精神的負荷と認められるか否かという観点から、客観的
　　　　　かつ総合的に判断すること。
　　　　　　具体的には、労働時間のほか前記イの（ウ）のｂ〜ｇまでに示した負荷要因
　　　　　について十分検討すること。
　　　　　　その際、疲労の蓄積をもたらす最も重要な要因と考えられる労働時間に着
　　　　　目すると、その時間が長いほど、業務の過重性が増すところであり、具体的
　　　　　には、発症日を起点とした１か月単位の連続した期間をみて、

　　　　　[1] 発症前１か月間ないし６か月間にわたって、１か月当たりおおむね４５
　　　　　　時間を超える時間外労働が認められない場合は、業務と発症との関連性が
　　　　　　弱いが、おおむね４５時間を超えて時間外労働時間が長くなるほど、業務
　　　　　　と発症との関連性が徐々に強まると評価できること

　　　　　[2] 発症前１か月間におおむね１００時間又は発症前２か月間ないし６か月
　　　　　　間にわたって、１か月当たりおおむね８０時間を超える時間外労働が認め
　　　　　　られる場合は、業務と発症との関連性が強いと評価できること
　　　　　　を踏まえて判断すること。

（別　 添）